年金をどう考える?

年金はどうなる?

 

最近、ニュースや新聞で年金が話題になるときは、

  • 年金支給年齢の引き上げ
  • 年金支給額の減額

 

という2点が多いという印象です。

 

当サイト管理人はFPの相談業務を仕事にしていませんが、年金支給の先々について友人や身内に聞かれることが増えてきました。

 

50歳以下の方々は特に心配ですよね。減額、支給年齢引き上げはもはや時間の問題のように思います。

 

老後の資金はどうするか?

個人的な意見ですが、老後については早い時期から考えておいた方が無難でしょう。

 

そういう意味でよくお話させていただくのは、次のことです。

 

人生に必要なお金の全体像を把握すること。

FPが作るライフプランほど厳密なものではなく、どのようなタイミングで出費がかさむのかおおよそで構いません。

 

FP2級の資格を取ろうという方は、勉強しながら把握できてしまうでしょうから一石二鳥だと思います。

 

会社に依存しないキャッシュポイントを作り始めること。

会社勤務であれば、今の会社で定年後もずっと働くというのも有りだと思います。

 

ただ、再雇用の先輩方からこんな話をよく聞きます。

 

給与が半分以下になるのでモチベーションの維持が難しい

 

どこの会社も同じというわけではないでしょうが、重役でもない限り覚悟は必要かもしれません。

 

でも、人生の終盤に向かうわけですから悔いのないようにしたいと思いませんか?

 

ならば、ご自分のUSP(独自の強み)を少しずつ磨いておいてはいかがでしょうか?

 

趣味の延長でもいいと思います。

 

将来、USPを元に収入源を作ってしまえば、年金の減額定年に怯えることもなく、再雇用に不平不満が出ることもありません。

 

働く意欲があることでモチベーションも向上し、病気になるリスクも減ります

 

もちろん、投資で資産を増やすという手段でもOKです。早めに勉強し始めるだけでも、リスクを減らす効果があります。

 

投資についての考え方は、またの機会に。

 

いろいろな視点で人生を見る

FP2級の資格を取得すると、視野が広くなり人生の見方が変わってくると思います。

 

知識を吸収する場は研修などで用意されています。資格の取得、研修を受講するうちにうちにお金に対する考え方も変わるでしょう。

 

そういう意味では早めの取得に越したことはありません。人生を変えたいとお思いの方もFP2級取得をきっかけにしてみてはいかがでしょうか?

 

FP2級合格率をリーズナブルに上げるなら→FP2級通信講座を徹底比較!

 

年金とあなたの未来予想図関連ページ

保険ショップの上手な使い方
従来型資産運用の限界が見えた!
2016年1月29日は日銀がマイナス金利を発動しました。円安誘導、株価上昇目的の施策と言われていますが、効果は薄れています。アベノミクス以降、右肩上がりを前提にした「買い」の資産運用が全盛でしたが限界が見えてきました。「買い」を続けるか、「売り」の資産運用を身に着けるかで未来は変わってくるでしょう。
FP活用促進!国が中古住宅活用で後押し
総務省から2013年(H25年)までの日本の空き家数と空き家率が発表されています。人口減少が叫ばれて久しいですが、これに伴い空き家もジリジリ増加していることが発表された資料から一目瞭然です。このような状況を緩和すべく国がファイナンシャルプランナー(FP)の活用という対策を打ち出しました。
マイナンバーで副業はバレる?
マイナンバー制度がいよいよスタート!サラリーマンからは副業がバレのが心配という声も。2015年分の確定申告にも絡むため、関係する方にはマイナンバー制度の影響が懸念されます。ただ、実は副業が会社にバレる以前の問題もあったります。ファイナンシャルプランナー(FP)を副業にしている方も注意が必要です。
資産運用は的を射た勉強が重要!
FP2級に合格したからといって、すぐにプロ並みの資産運用ができるかと言ったら、そう甘くはありません。やはり、勉強したことを実戦し、有益情報の仕入先選別なども行う必要がありました。
実務家FPから情報GET!
FP2級試験のために学校に通うケースがありますが、講義を実務家FPの方が行なっているケースがあります。講義中のウラ話、または休憩中に聞ける話は家計にお得な話が多いです。
提案書作成ツールを提供開始!
FP技能士2級(AFP)の受験資格を得るために不可欠な提案書作成。この作成の負担を大幅に軽減し、支援するツールが日本FP協会から公開されました!
長生きリスクは早めの収入源準備が肝心
TVなどで100歳以上の方の活躍を目にする機会が増えました。平均寿命が延び、元気に90歳以上を過ごす人口は確実に増えています。反面、生活していくために必要な年金は人口減と運用過程での目減りリスクを抱えています。また、国民健康保険の出費は増える一方です。これに対処していくために、早い段階から別の収入源の準備を始めましょう。